転職の際に企業は学歴を調べるのか？絶対に学歴詐称をしてはいけない理由

転職活動の際に、「少しでも自分を良く見せたい」と考える人は多いのではないでしょうか。

しかし、実際に学歴詐称を行ってしまうのは非常にリスクの高い行為です。採用後に発覚した場合、懲戒の対象になるケースもあります。

今回は、転職の際に企業は学歴を調べるのか、そして、絶対に学歴詐称をしてはいけない理由についてご説明します。

やってしまいがちな学歴詐称

一般的に学歴詐称となると以下の例が多いと思われます。

1 大学を卒業したことにする

新卒であれば、企業は大学の卒業証明書の提示を求めます。そのため学歴を詐称することはほぼ不可能です。

しかし、中途採用の場合には、これを求められない場合が多いです。そのため、「大学中退」を「大学卒業」などと詐称できてしまうケースがあります。

2 浪人・留年の年数を偽る

転職の際に、浪人や留年経験者は敬遠される場合があります。

特に、留年をしている人は「やるべきことをきちんとやれない人」というイメージを持たれやすいです。そのため、浪人や留年をしていないかのように偽って申告するケースがあります。

学歴詐称はどのように発覚するのか

学歴詐称が発覚してしまう原因で多いのは、だいたい以下のものです。

1 企業のリファレンスチェック

リファレンスチェックとは、外資系企業で多く取り入れられている、「前職での実績調査」のことです。

前職の同僚などにヒアリングを行い、第三者からの評価を確認します。その際に学歴について問われることも多く、学歴詐称が発覚する可能性が高いです。

全ての企業で行われている調査ではありませんが、調査が行われた場合には、ほぼ確実に詐称がバレてしまいます。

また、最近では、企業の人事が転職者のSNSアカウントを検索し、どのような人物なのかを調べるケースも多いです。

2 社会保険の履歴

例えば、高校卒業と同時に就職し、その後「大卒と偽って」転職した場合、1社目の記録が社会保険の履歴に残っています。

社会保険の情報は転職先に提出するため、高卒の学歴が発覚してしまう可能性が高いです。

学歴詐称を絶対にしてはいけない理由

学歴詐称をして入社した場合、それがバレないように気を付けながら日々過ごさなければなりません。それは想像以上に神経を使う、大変なことです。

また、学歴詐称が発覚した場合、懲戒処分を受ける可能性があります。

多くの企業は、就業規則で「職歴、学歴、犯罪歴などに関する虚偽の申告があった場合は、懲戒免職事由に該当する」などの内容を定めています。

詐称の程度や、入社後の実務評価などによりますが、発覚した際に不利益を受ける可能性は非常に高いです。

また、懲戒を免れたとしても、「嘘をついて入社した」という事実は消えません。信用を失い、会社に居づらくなるということも考えられます。

学歴詐称は、ほとんどメリットが無くリスクが高い行為です。絶対にやらないようにしましょう。

まとめ

「少しくらい嘘をついてもバレない」。

転職活動中に、そのような気持ちになることもあるかもしれません。

しかし、学歴詐称は発覚する可能性も高く、発覚した場合には懲戒事由になり得ます。非常にリスクが高く、賢い選択とは言えません。

ありのままの学歴を伝えても、採用してもらえる企業は必ずあります。詐称などせず、自分が納得いく転職活動を行いましょう！

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