外資系転職で有利なスキルや資格
外資系企業の転職で重要なのは、経験と実績です。
しかし、目立った資格やスキルがなく不安に思う人もいるのではないでしょうか。
また、資格やスキルを取得し、外資系企業の転職や就職を有利に進めたいと考える人もいるのでしょう。
企業の採用情報に必須と記載されている資格やスキルは当然持っている必要があります。
では、採用情報に記載のない資格やスキルで、書類選考や面接が有利になるものはあるのでしょうか。
自分にとって必要な資格やスキルがあるのかを知り、外資系企業への転職や就職を現実のものにしていきましょう。
目次
外資系企業への転職や就職が有利なる6つの資格
外資系企業で求めているのは募集ポジションでの即戦力です。資格保有者を求めているわけではありません。
外資系企業への転職や就職を有利にする資格は簡単に取得できるものではありません。資格を取得するためには、時間やお金、努力が必要になってきます。今すぐ転職をしようと考えている人は、残念ながら資格取得は間に合わないでしょう。
しかし、選考に間に合わなくても、入社後にその資格が活かせるから取得するというのも、ひとつの選択です。また面接で、資格取得に向けて努力していることをアピールすることもできます。
自分が応募する時点で、転職・就職先ではどんな資格がどのように活かせるのかを考え、面接でのアピール準備をしておきましょう。
外資系企業の転職や就職に有利な資格、その1:米国公認会計士
米国公認会計士とは、米国の公認会計士資格です。
資格取得のために、会計、法務、税務、経済、IT、内部統制について英語で学んでいきます。また、IFRS(国際会計基準)についても同時に学習していきます。取得までに少なくとも1年はかかる資格です。
米国各州で受験ができ、受験料は合計でおおよそ100万円になります。日本でも受験が可能ですが、受験料はかなり高くなるようです。
時間もお金もかかりますが、この資格は会計専門職や金融系企業だけでなく、コンサルティング会社や経営部門でも活かすことができます。
企業によっては、公認会計士の資格を持っていると収入がアップするというところもあるようです。
外資系企業の転職や就職に有利な資格、その2:国際秘書検定
国際秘書検定とは、一般社団法人日本秘書協会が行っている民間資格です。
国際秘書検定には、プライマリー試験とファイナル試験の2種類があり、プライマリー試験の合格者が、ファイナル試験を受験することができ、その合格率は20%前後となっています。試験内容は日本語と英語の両方での秘書業務が行えることだけでなく、経営管理について、英語による個人面接もあります。ファイナル試験合格まで2~3年かかる資格です。
受験料はプライマリー試験とファイナル試験を合わせて3万円ほどになりますが、多くの受験者は通信講座などを利用しているようです。
資格取得までに時間はかかりますが、応募するポジションが秘書という方なら、秘書として即戦力であるというアピールにはぴったりの資格となります。
外資系企業の転職や就職に有利な資格、その3:国連英検
国連英検とは、公益財団法人日本国際連合協会が行っている英語の検定試験です。
英語の検定試験といっても、TOEICやTOEFLとは異なる試験です。国連の活動に沿った、地球上で問われている問題が出題範囲となり、自分の考えや解決策を理論的に伝達する表現力が求められます。
E級から特A級の試験があり、級によって受験料は異なりますが、5千円~1万7千円となっています。
B級は、外資系企業などで電話対応や他社とのやり取りが問題なく行えるレベル、A級以上では面接試験も行われ、A級では討論ができるレベル、特A級では国際会議などで深い議論をしたり、契約交渉をしたりするレベルとなります。英語でのコミュニケーション能力を重視した検定ですので、B級以上を取得していれば、外資系企業のどのポジションへの転職でもアピールになるでしょう。
また、経営企画や外部との交渉を行うポジションに応募するのであれば、さらにアピールできる資格といえます。
外資系企業の転職や就職に有利な資格、その4:BATIC
BATICとは、東京商工会議所が行っている国際会計検定です。英語で会計処理やIFRS(国際会計基準)を学んでいきます。
試験は合否ではなく、取得した点数によって称号が与えられます。
ブックキーパーレベル(200点~319点)
アカウントレベル(320点~699点)
アカウンティングマネージャーレベル(700点~879点)
コントローラーレベル(880点~1000点)
受験料は1万円ほどですが、スクールに通ったり通信講座を受講したりする人もいます。
外資系企業の財務や経理などのポジションへの転職を希望しているのであれば、アピールできる資格になります。
外資系企業の転職や就職に有利な資格、その5:プロフェッショナルエンジニア
プロフェッショナルエンジニアとは、米国のエンジニアの公的資格です。
資格取得のためには、理工学系の学位を取得している必要があります。
工学分野全般の知識を勉強し、一次試験のファンダメンタル・オブ・エンジニアリング(FE)試験に合し、4年以上の実務経験があることで二次試験のプロフェッショナルエンジニア(PE)試験が受けられます。試験は全て英語で行われます。
試験料はFE・PE合わせて12万ほどとなりますが、PE試験合格までに長い年数が必要となります。また、PE試験合格後にPEとして働くには米国のいずれかの州でライセンス登録をする必要があります。
工業系の外資系企業や工業系の職場への転職を目指している人にとっては、非常に有利になる資格です。
また、企業によってはPEライセンスを持っていると収入がアップするところもあります。
外資系企業の転職や就職に有利な資格、その6:MBA(経営学修士)
MBAとは、経営系大学院で経営学を修めた者に与えられる学位のことです。マーケティングや財務会計、人材管理などを学んでいきます。
日本でもMBAが取得できる大学がありますが、外資系企業によっては、どの大学院で学んだのかを重視しており、日本の大学院では評価されない場合もあります。
しかし、MBAを取得するために学んでいるクラスメイトは、ほとんどが社会人です。他業界、他業種の人との人脈つくりができ、経営学の知識だけでなく、幅広いネットワークを構築できるというメリットもあります。
外資系企業の財務や経理、金融系企業への転職を希望している人は、選考でメリットにならなくても入社後に活かせる知識となります。
外資系企業の転職や就職に有利な3つのスキル
資格取得には努力だけでなく、時間とお金が必要です。
既に持っているスキルの中に、外資系企業への転職や就職に有利なものはないのでしょうか。
外資系企業の転職や就職に有利なスキル、その1:コミュニケーションスキル
どんな企業でも職種でも、コミュニケーションスキルは必要です。
外資系企業では、特に、自分の意見を積極的に発言すること、相手の意見を的確にとらえ、自分の意見を明確に簡潔に伝えることが必要となります。募集ポジションで求められるコミュニケーションは、どのようなものなのかを正確に読み取ることが大切です。
海外経験者の方であれば、日本人以外とのコミュニケーションを経験されていると思います。
例えば、大学に留学されていた方であれば、クラスメイトや教授とどのようなコミュニケーションを取っていたのか、討論やプレゼンテーションではどのように自分の意見を伝え相手の意見を汲み取っていたのかを整理してみると良いでしょう。
書類の書き方や面接での話し方で、人事の側にコミュニケーションスキルがある人材だとイメージしてもらえるようにしましょう。外資系企業の転職や就職を考えているのであれば、必ず抑えておきたいスキルです。
外資系企業の転職や就職に有利なスキル、その2:英語力(TOEIC)
外資系企業のほとんどが語学力は必須です。英語力は外資系企業への転職・就職には絶対的に有利となるスキルの一つです。もちろん、仕事で全く英語を使わないという企業やポジションもありますが、資料などは英語となります。
外資系企業では、英語で自分の意見を論理的に述べられることが求められます。英語の面接であれば、自分の英語力をアピールすることもできるでしょう。しかし、書類や日本語の面接ではなかなかアピールすることができません。
TOEIC750など数値で目に見えると、人事の側に英語力があるとイメージしてもらうことができます。また、海外経験者の方であれば、ご自身の海外経験で英語力をアピールできるように、レジュメや面接の対策をしましょう。
外資系企業の転職や就職に有利なスキル、その3:マネジメントスキル
外資系企業の募集ポジションの多くに管理職があります。
外資系企業への転職を考えている方で、管理職を希望している人も多いのではないでしょうか。また、プレイヤーレベルのポジションを考えている人でも、マネジメントスキルは大きなアピールとなります。チームで成果をあげるために、どうハンドリングしていくのかが大切になります。
前職で管理職を行っていた方は、応募するポジションでどう活かせるのかを考えてみましょう。また、海外経験者の方であれば、海外での経験もアピールすることができます。
例えば、海外大学で、年齢や経験の異なるメンバーと授業でプロジェクトを行ったときに、自身がどうマネージメントしていったのかを整理してみるとよいでしょう。
外資系企業の転職や就職では資格やスキルをどうアピールするかが大切
外資系企業の転職や就職に有利なる資格やスキルはあります。しかし、自分が応募するポジションで、その資格やスキルがどう活かせるのかが重要になります。
「資格を持っています」「スキルがあります」と言っても、人事の側はそれがどう会社の即戦力になるのかイメージすることはできません。
前職や海外経験、資格取得のための経験や実績を具体的に伝え、応募するポジションでどう活かしていくのかを論理的に説明することで初めて、資格やスキルがアピールポイントとして生きてきます。
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